研究大会などのご案内
2024年度 秋の講演会
【日程】 | 2024年11月17日(日) |
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【会場】 | 京都橘大学 啓成館 |
詳細は、こちらをご参照ください。
今後の予定
文化経済学会<日本>大会優秀発表賞について
文化経済学会<日本>では、学会を将来的に担う優秀な若手を発掘し、その研究を活性化させることを目的に、毎年度の研究大会における優秀な報告に対し、大会優秀発表賞を授与しています。大会優秀発表賞へのエントリーを希望される方は、下記の資格、必要書類等をご確認の上、研究発表申し込みの際に併せてエントリーしていただきますようお願いいたします。
なお、大会優秀発表賞についてご質問のある場合には、学会事務局を通じて大会優秀発表賞選考委員会までお問い合わせください。
1.趣旨
本顕彰制度は、学会を将来的に担う優秀な若手を発掘し顕彰することにより、若手会員の研究を活性化させ、若手会員の研究の充実に役立たせるものとする。
2.受賞資格
受賞資格は、次の要件をすべて満たしている者とする。
1)当該年度4月1日時点において40歳以下であること。
2)本学会個人会員であり、年会費の未納がないこと。
3)当該年度研究大会での発表者で大会優秀発表賞にエントリーした者であること。
4)当該年度研究大会において定められた提出締切までに、フルペーパーを提出していること。
5)原則として、別表1に掲げる場合を例外として、未公表の研究であること。ただし、別表1に該当する場合は、申告書の提出を行うこと。
6)共同研究の場合は、第1著者であること(授賞の対象は第1著者のみとする)。
なお、以下の点についてエントリー時に申告すること。申告は指定の文書で行うこと。
a)提出するフルペーパーの一部が他学会等で発表されている場合は、重複の度合い。
b)共著の場合は、共著者全員の貢献度(共著者全員を100%とした場合の各著者の貢献度)と、応募者が貢献した部分。
3.選考方法
研究大会で受賞資格のある会員について、フルペーパーおよび発表、質疑応答を選考委員会で審査、選考委員会において推挙された原則1名の候補者を、理事会における審議を経て、大会優秀発表賞受賞者として決定する。
4.授賞式
秋の講演会前までに大会優秀発表賞受賞者をウェブ上で発表し、秋の講演会において授賞式を行う。
5.選考基準
選考基準は、別表2の通りとし、その内容について学会ウェブサイトに公表する。
(別表1)公表済みの例外とすることがある場合
2. 他学会で一部重複する内容の口頭発表を行っている場合。
3. 国際文化経済学会(ACEI: The Association for Cultural Economics International)で同じ内容の口頭発表を行っている場合
(別表2)選考基準
論文全体として説得的な文章・構成になっているかを評価。論文の目的・問題意識が明記されているか、論理構成が整合的か、各専門分野における特殊な用語を乱用せず文化経済学の研究者向けに書かれているかを評価。
Ⅱ. 研究目的・分析・結果
(1)研究目的、視点、調査手法等の新規性:これまでにない新たな切り口が見られる場合には加点対象とする。
(2)研究目的の明確さ:研究目的が明確に記述されているか、問題意識の社会的重要性を評価。
(3)先行研究との連続性と独自性:先行研究を的確に参照し、既存研究の貢献部分と限界を明記した上で、独自性のある分析が行われているかを評価。
(4)分析:分析手法の妥当性と分析精度を評価。
(5)分析結果:分析結果の解釈の妥当性と含意を評価。
Ⅲ. 発表の仕方
申告書式a 重複発表
申告書式b 共同研究
申告書提出先/お問い合わせ(「大会優秀発表賞について」の件名でご連絡ください。)
大会優秀発表賞受賞者
受賞年度 | 受賞者および題目 |
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2024年度研究大会 | 井上 智晶 氏:現代美術ギャラリーにおける所属作家の選考とジェンダー:プライマリー・ギャラリーを対象とした聴き取り調査から |
2023年度研究大会 | 谷口 みゆき 氏:伝統的町並みの保存が観光地の評価に与える影響:「酒蔵ツーリズム」を実施する観光地の口コミの解析 |
2022年度研究大会 | 該当者なし |
2021年度研究大会 | 大石 将平 氏:博物館におけるマネジメントイノベーションと技術イノベーション -イノベーションを生み出す博物館特性に関するアンケート調査結果- |
2020年度研究大会 | 実施せず |
2019年度研究大会 | 該当者なし |
2018年度研究大会 | 近藤 大蔵 氏:「創造都市」における創造的な産業の企業・人材の集積とその特性に関する考察 |
2017年度研究大会 | 町田 樹 氏:アーティスティック・スポーツプロダクトから文化芸術市場への〈転送〉現象の考察:フィギュアスケート鑑賞者の消費行動分析を主軸として |
2016年度研究大会 | 該当者なし |