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◆ 第17回国際文化経済学会大会のご案内 new
[2012.4.28UP] |
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◆ 国際文化経済学会(6月21日〜24日 京都・同志社大学) 参加登録はお早めに!!
[2012.4.6UP] |
6月21日〜24日に開催される国際文化経済学会については、早期登録割引(Early Bird Fees)は4月末までとなります。
ご参加をお考えの皆様におかれましては、お早目に参加登録をお願いいたします。
参加登録はこちらをご覧ください。
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◆ 第11期役員選挙投票のお願い【4月2日〜4月23日まで】
[2012.3.30UP] |
既にお知らせをしておりましたとおり、個人会員の皆様におかれましては、現役員任期満了へ向けて、役員選挙を行います。
原則、オンラインシステムを介しての投票となりますが、2月の郵送投票希望調査の際に郵送投票を希望された会員のみ、郵送にて選挙公示や投票用紙等をご郵送させていただきます。
オンラインシステムにて投票をいただく皆様におかれましては、メール配信もしくは郵送にて選挙公示および資料(投票用紙は含みません)をお送りいたします。
選挙の詳細等につきましては、届きました選挙公示等をご参照ください。
以下がオンライン投票用のサイトログインページです。
サイトにはID(会員番号)とパスワードでログインしてください。
■投票受付期間:平成24年4月2日(月)〜平成24年4月23日(月)
上記期間前・期間後は投票ができませんので、ご注意ください。
■オンライン投票システムのURL:
https://service.gakkai.ne.jp/society-member/auth/election/JACE
なお、上記のサイトは、郵送投票を希望された会員の皆様は投票ができませんので、投票の際はお手元に届いた投票用紙で投票を行ってください。
新しい2年間へ向けて、皆様のご協力をお願い申し上げます。
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◆ アジアワークショップ開催のお知らせ
講師:Michael Rushton(インディアナ大学教授、Journal of cultural
economic編集長)
[2012.3.7UP] |
アジアワークショップの第二弾として、アメリカから、ジャーナルの編集長であるM.ラシュトン教授をお招きし、国際的な視点から、アジアにおける文化経済の発展や、文化政策の新たな潮流について議論します。会員のみなさま、また、会員でないみなさまも、是非、ご参加ください。
2012年3月24日土曜日 18時〜19時30分
テーマ The arts and economic development
場所:東京・六本木 国際文化会館会議室
2012年3月26日月曜日 16時30分〜18時
テーマ The economic analysis of public funding for the arts: a history and
an evaluation
場所:京都・同志社大学(今出川キャンパス内・光塩館)
文化経済学会の会員以外の方も参加できます。
参加費はいずれも無料です。
参加される場合には、事前に学会事務局にメールをください。
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◆ 第XI期役員候補者推薦のお願い(個人会員の皆様へ)
[2012.2.9UP] |
文化経済学会<日本>では、従来と同様に役員選挙に先立ち、個人会員の皆様に役員候補者の推薦を募ることとなりました。
また、本選挙からガリレオ社のオンラインシステムをにより推薦・投票を行うこととなっております。ただし、従来通り、書類での投票も受け付けておりますので、ご希望の場合の方は別途配布される郵送選挙申込書を事務局へお送りください(締切:2月29日(水))。
今回の推薦は、メールアドレスのご登録のある方にはオンラインで、メールアドレスのご登録がない方には郵送で推薦をお願いしております。それぞれ推薦開始の2月10日までに配信、発送がなされますので、2月15日までにメール、郵送ともご連絡が届かない個人会員の方は、事務局へお問い合わせください。
(顧問、団体会員の方には恐縮ですが、推薦の権利はございません)
また、この機会にメールアドレスのご登録をお願いいたします(事務局へご連絡ください)。
以下がオンライン推薦用のサイトログインページです。
サイトにはID(会員番号)とパスワードでログインしてください。
■推薦期間:2月10日(金)〜2月29日(水)
上記期間前後は、ログインいただいても推薦はできませんので、
推薦される場合は上記期間内にログインして、推薦してください。
■オンライン推薦システムのURL:
https://service.gakkai.ne.jp/society-member/auth/election/JACE
上記のサイトは、予めメールアドレスの登録がなされていた方(メールにて推薦依頼が届いた方)のみがご利用いただけますので、郵送で届いた方につきましては、郵送により推薦をお願いいたします。
なお、本選挙につきましては、郵送選挙申込書をご提出いただいていない個人会員の方については、全員がオンライン選挙のみでの投票をお願いすることとなりますので、ご了承ください。
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◆ 国際文化経済学会を開催します(6月21日〜24日 京都・同志社大学)
是非参加してください!
[2012.1.30UP] |
【基調講演】
1)Stan.J.Lievowitz教授
(テキサス大学教授・知的財産とイノベーション・センター所長)
著作権に関する経済分析を長年続け、その分野の第一人者である。デジタル化が音楽産業にどのような影響をもたらすか等について、詳細な実証分析に基づく緻密な研究を行い、この分野で最も多く引用される論文を多数書いている。
講演タイトル:「文化産業におけるインターネットの創造的・非創造的破壊」
"The Internet's Creative and non-Creative Destruction of
Cultural Industries"
国際学会ホームページから、彼のホームページにいくことができる。
Lievowitzの講演に対しては、文化経済学のテキストやハンドブックで日本の会員にも馴染み深い元会長R.Towse教授が討論を行う。タウス教授が、彼女のクリエイティブ産業と著作権に関する研究に基づき、どのような討論を行うか非常に楽しみである。
2)藤田昌久教授(経済産業研究所・所長)
従来の都市経済学、地域経済学と国際貿易論を統合した空間経済学の第一人者の一人で、世界的に著名である。グローバル化した世界での経済活動における、空間の重要性を指摘した。藤田昌久/ポール・クルーグマン/アンソニー・J・ベナブルズ編『空間経済学』(日本語訳,東洋経済新報社、2000年)は世界中で読まれている。
講演タイトル:「知識創造における多様性と文化」
"Diversity and Culture in Knowledge Creation"
文化経済学に空間概念を持ち込む講演として、海外からの期待も非常に高い。
3)Roberto Zanola教授(ACEI教授・イタリア)
アートマーケット分析の研究で著名である。現在、国際文化経済学会の会長を務める。
他に、共通セッションとして、ゲーム産業、電子書籍、アジア・セッション(無形文化遺産)等も予定されている。
既に、62ヶ国から318の発表申し込みがあり、現在は査読の最中である。
ソーシャル・プログラムとして、
1、山折哲雄氏・ウェルカムスピーチ「京都の都市形成について」
2、未生流家元による生花パフォーマンス
3、六歳念仏上演
4、マンガミュージアムにおける比較文化論的ミニレクチャー
等もあります。
詳細は、以下のホームページをご覧ください。
http://www.jace.gr.jp/ACEI2012/
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◆ 文化経済学会<日本>20周年記念事業/国際交流基金特定助成金対象事業
「秋のシンポジウム〜文化創造の転換点を迎えて〜」(第3報)
[2011.11.22UP] |
かねてよりお知らせしている秋のシンポジウム(11月25・26日開催)でございますが、当日参加受付も行うこととなりましたので、事前参加登録ができなかった方におかれましては、当日会場でのお申し込みのほど、お願い申し上げます。
皆様のご参加を心よりお待ちしております。
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◆ 文化経済学会<日本>20周年記念事業/国際交流基金特定助成金対象事業
「秋のシンポジウム〜文化創造の転換点を迎えて〜」(続報)
[2011.10.26UP] |
11月25日・26日に開催される秋のシンポジウムにつきましては、ただいま皆様の参加登録を受け付けております。
先着順となっておりますので、参加をご希望の方はお早目に参加登録をお願い申し上げます。
また、25日・26日のいずれか1日のみの参加も可能(参加費は変わりません)ですので、ご都合に合わせご参加いただければと存じます。
なお、26日に開催される「アジアにおける文化政策と都市開発」セッション(パネリスト:David Throsby(シドニー Macquarie大学教授)、Lily Kong(シンガポール国立大学教授)、そのほか中国、アジアから文化政策担当者を招聘)では同時通訳がつきますので、本シンポジウムは全体を通して日本語での聴講が可能となっております。
皆様のご参加を心よりお待ちしております。
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◆ 文化経済学会<日本>20周年記念事業/国際交流基金特定助成金対象事業
「秋のシンポジウム〜文化創造の転換点を迎えて〜」
[2011.09.12UP] |
2011年11月25日(金)・26日(土)
青山学院アスタジオ
・基調講演(対談)
近藤誠一文化庁長官×福原義春×後藤和子(対談)
【対談者プロフィール】
近藤誠一(こんどう・せいいいち)文化庁長官
昭和21年生まれ、神奈川県出身。東京大学教養学部教養学科卒、東京大学大学院法学政治学研究科中退。
昭和47年外務省入省。在米国日本大使館参事官、同公使、外務省経済局総務参事官などを経て、外務省経済局審議官、OECD(経済協力開発機構)事務次長、外務省広報文化交流部長、国際貿易・経済担当大使、UNESCO(国連教育科学文化機関)日本政府代表部特命全権大使、駐デンマーク特命全権大使、平成22年7月より文化庁長官。
福原義春(ふくはら・よしはる)資生堂名誉会長
1931年東京生まれ。1953年、慶應義塾大学経済学部を卒業と同時に株式会社資生堂に入社。同社代表取締役社長、代表取締役会長を歴任後、2001年より名誉会長。
現在、芸術文化の振興に最も積極的に取り組む経済人として、文部科学省参与、東京都写真美術館長、(公・社)企業メセナ協議会会長、(財)文字・活字文化推進機構会長、かながわ国際交流財団理事長、東京芸術文化評議会会長など幅広い公職に従事。
【主な著書】『企業は文化のパトロンとなり得るか』(求龍堂)、『だから人は本を読む』(東洋経済新報社)、『ぼくの複線人生』(岩波書店)、『福縁伝授』(集英社)、ほか多数。
後援団体(順不同)
経済産業省、文化庁、観光庁、日本経済新聞社、読売新聞社、朝日新聞社
寄附・協賛団体(順不同)
【寄附】森平舞台機構株式会社、三精輸送機株式会社、株式会社資生堂、
株式会社伊藤建築設計事務所、公益財団法人ローランド芸術文化振興財団、
株式会社エルイー創造研究所、株式会社久米設計、コトブキシーティング株式会社、
大成建設株式会社、株式会社都市造形研究所、株式会社アールアイエー
【協賛】ビクターアークス株式会社、サントリーホールディングス株式会社
開催概要についてはこちらをご覧ください。
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◆ 2011年秋のシンポジウムにおいて、大学院生による研究発表コンペティション(自由応募)を開催します。
[2011.08.30UP] |
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◆ 学会創立20周年企画
[2011.06.20UP]
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文化経済学会<日本>会長 後藤和子
1992年3月に文化経済学会<日本>が創設されて、20年の年月が経ちました。
学会の更なる飛躍を願い、今年と来年にかけて様々な企画を行います。
2011年11月25日(金)26日(土)
秋のシンポジウム(青山学院大学)
近藤誠一文化庁長官×福原義春×後藤和子(対談)
セッション1 「地域でのメディア・コンテンツ産業の変容」
セッション2 「アジアにおける文化政策と都市開発」
セッション3 「震災復興における文化的サステナビリティのデザイン」
特別セッション「文化経済学会〈日本〉20周年を振りかえる(仮)」
研究発表(学生による研究発表コンペティション)
2011年11月27日(日)28日(月)
ACEI(国際文化経済学会)アジアワークショップ 於同志社大学
2012年6月21日(木)〜24日(日)
国際文化経済学会大会 於同志社大学
20周年にあたり、文化庁、経済産業省、観光庁、日本経済新聞社等からご後援をいただき、国際交流基金からも様々にご支援をいただいています。この機会に、当学会の会員になり、一連の企画にご参加くださいますよう、ご案内いたします。
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◆ アジア創造経済ワークショップの応募締め切りを6月30日まで延長しました。
[2011.06.22UP] |
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◆ 2011年度研究大会 発表要旨を公開しました
[2011.06.17UP] |
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◆ 2011年度研究大会は参加申込、および予稿原稿・フルペーパーの提出開始しました
[2011.05.20UP] |
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◆ <重要>ニューズレターの送付が郵便物からメールでの配信に変わりました
[2011.04.01UP] |
事務局の移転にともない、学会経費の支出についても大幅な見直しを重ねた結果、このニューズレターについては、従来のような印刷物はとりやめ、電子メールに添付されたPDF文書の形でお届けすることとし、印刷費の削減を図ることにいたしました。
印刷物がないことでご不便だと感じられる方もいらっしゃるかもしれませんが、逆に各自で保存し、後から情報の確認等に使うには便利になったという面もあるかと思います。どうかこの形態での活用に慣れていただけますよう、お願いいたします。また、デジタル媒体でお届けすることにより、ページ数についても自由度が増しましたので、今後は、内容的にページ数からの制約を受けることも減ったと考えています。
ニューズレターの電子版(バックナンバー)は当HP内の「出版物一覧」ページで閲覧することが可能です。ただし、当年度に発行されたものにつきましては公開までしばらくお待ちください。なお、発行時に配信されたファイルが見当たらない会員の方は、事務局までご連絡下されば、再度お送りいたします。
今後とも、ニューズレターの内容を充実させていこうと考えておりますので、ご意見等ございましたら、事務局までお寄せください。
なお、会員の方々でメールアドレスのご登録をされていない方々には、ぜひご登録をお願いします。事務局からのお知らせにも利用しておりますので、お手数ですが、ご登録をなるべく早く済ませて下さい。ご登録は【会員管理システム(SOLTI)】からおこなってください。
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<重要>
事務局電話番号印字ミスのお詫び
[2011.02.10UP] |
先日、全会員様にお送りいたしました「会員原簿情報調査票他」の入った封筒に記載されている学会事務局の電話番号が間違っておりました。会員の皆様にはご迷惑をおかけし、大変申し訳ございませんでした。
お詫びさせていただくとともに、訂正のご案内をさせていただきます。事務局にお電話をおかけの際は、ご注意くださいますよう、お願い申しあげます。
誤:03-5903-3750 ⇒ 正:TEL: 03-5907-3750
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<重要>
事務局よりお知らせ
[2011.02.7UP] |
■オンライン会員管理システム(SOLTI)の利用について
会員様がご自身で登録情報を確認、更新できるシステム、オンライン会員管理システム(SOLTI)の利用が開始します。ログインに必要なID,PASSと登録原簿情報を全会員様宛てに送付いたしました。2/7頃より順次お手元に届くと思いますので、ご確認ください。
ログインはこちらから 会員情報管理システム
■2011年度 大会発表エントリー募集について
2/7よりエントリーが開始となります。今回よりオンライン登録、もしくはE-mailのみの受付となります。エントリー募集案内を上記「登録原簿情報とSOLTIの案内」と一緒に送付いたしました。今年は学会事務局が移転したため、エントリー方法、大会参加申込方法、予稿論文原稿・フルペーパー原稿の提出時期、方法など、これまでとは異なります。大変恐縮ですが、WEBサイト、メーリングリストを通してのご案内をご確認ください。 なお、発表は会員に限ります。非会員の方は、入会申込書も同時に提出してください。(学部生は不可)
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◆<重要>2011年度研究大会は名古屋大学で開催
[2011.01.25UP] |
2011年度の研究大会は愛知県名古屋市にて開催いたします。
【日 程】2011年7月2日〜3日
【会 場】名古屋大学 東山キャンパス
【最寄駅】地下鉄名城線「名古屋大学」駅下車 徒歩3分
(地下鉄本山駅乗り換え含め、名古屋駅から30分程度)
■今後の予定(2011年)
2月7日 エントリー受付開始
3月20日 エントリー受付締切
3月下旬 プログラム委員会にて分科会組分け
および座長・予定討論者決定
5月2日 予稿論文・フルペーパーの受付開始
5月中旬 参加申し込み受付開始
(追ってホームページでご案内します)
6月7日 予稿論文・フルペーパーの提出締切
6月中旬、参加申し込み受付締切
(追ってホームページでご案内します)
7月2・3日 研究大会<名古屋大会>
※今回より発表申込(エントリー)をオンラインでおこないます。
大会発表申込システム
大会発表申込システムのマニュアルはこちらからダウンロードできます。 (PDF:1MB)
※発表は学会員のみがおこなえます。非会員の方は、入会申込書も同時にご提出お願いします。(部学生は不可)
大会発表申込システムで大会発表エントリーを行われる新規入会希望者は、まず入会申込みを行って、仮会員IDとパスワードを取得してください。
下記のオンライン入会申込システムで、入会申込される方は入会申込後に仮IDとパスワードが発行されます。
https://service.gakkai.ne.jp/society-member/auth/enroll/JACE
大会情報についてはこちらの詳細をよくご覧ください。
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◆<重要>事務局は移転しました。
[2011.01.25UP] |
文化経済学会<日本>の事務局は下記に移転しました。
〒170-0004 東京都豊島区北大塚3-21-10 アーバン大塚3F
(株)ガリレオ 学会業務情報化センター内
文化経済学会<日本>事務局
TEL: 03-5907-3750 FAX: 03-5907-6364
Email:
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◆会員各位 学会設立20周年事業にむけて寄付のお願い
[2010.05.20UP] |
ご賛同を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。
詳細はこちら |
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◆国際文化経済学会2012年日本開催専用サイト開設
[2010.05.11UP] |
国際文化経済学会2012年日本開催専用サイトを開設しました。(簡易版)
詳細はこちら |
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◆ 文化経済学会<日本>創立20周年記念事業
[2010.05.11UP] |
文化経済学会<日本>は、2012年に創立20周年を迎えるにあたり、記念事業として大きく
2本の事業を計画いたしました。
詳細はこちら |
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◆科学技術振興機構で『文化経済学』のPDFファイルが公開
[2010.01.13UP] |
独立行政法人 科学技術振興機構(Journal@rchive)で『文化経済学』論文のPDFファイルが
公開されています。
【該当書籍】論文集1〜3、文化経済学1巻1号(vol.4)〜5巻4号(vol.23)
検索画面(Journal@rchive)はこちら
「ジャーナル名・学協会名検索」に「文化経済学」と入力してください。
学会誌目次はこちら
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◆<重要>『文化経済学』誌等の著作権の帰属についてのお願い
[2009.1.30UP]
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・学会誌『文化経済学会論文集』1〜3号
・学会誌『文化経済学』(第1巻第1号〜第5巻第4号)
に論文を掲載された方は、必ずお読みください。 ※第5巻第4号:2007年9月刊行
文化経済学会<日本>では、独立行政法人科学技術振興機構(JST)の支援を受けて、『文化経済学会論文集』1〜3号、および『文化経済学』(第1巻第1号〜第5巻第4号)を電子化し公開する電子アーカイブを計画しております。
理事会としましては、著作権のうちの複製権(著作権法第21条)と公衆送信権(同第23条)の行使に限り、著作権者から本会に委託願うことになりました。そこで、この会告によってご承認をお願い申し上げます。
■詳しくはこちら(PDF)をご参照ください。
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■著作権の帰属について、ご承認いただけない著作権者または相続権をお持ちのご遺族の方へ
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2009(平成21)年3月31日(火)まで、文化経済学会<日本>事務局までご連絡ください。
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※お申し出のなかった論文につきましては、ご承認いただけたものとして、電子アーカイブの作業を進めさせていただきます。
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